「ながさき子ども食堂ネットワーク」（代表：小西祐馬／事務局長：数山有里、写真中央）

　子どもたちの健やかな成長を民間主導でサポートするプロジェクト「えがおみらいプロジェクト」（主催：メットライフ生命保険株式会社・株式会社十八親和銀行、事務局：株式会社長崎国際テレビ）は、物価高騰が続くなか、子どもたちの居場所づくりに取り組む「子ども食堂」の運営を応援しようと、2025年12月22日（月）県産米約400kgをはじめとする地元食材を、「ながさき子ども食堂ネットワーク」（代表：小西祐馬／事務局長：数山有里）へ寄贈しました。寄贈された食材は、同ネットワークを通じて県内各地の子ども食堂に届けられ、地域の子どもたちの健やかな成長に役立てられます。
　
「えがおみらいプロジェクト」では、物価や原材料価格の高騰など、子ども食堂を取り巻く環境が厳しさを増すなか、日々運営に尽力する現場を少しでも下支えしたいとの思いから、継続的な支援に取り組んでいます。
贈呈式では、メットライフ生命保険株式会社 執行役専務 福島太郎、株式会社十八親和銀行常務執行役員 野田勝丈が「えがおみらいプロジェクト」を代表し、目録を贈呈したほか、支援の趣旨や地域連携の意義を共有するとともに、今後の継続的な支援のあり方について意見交換を行いました。寄贈された食材は、同ネットワークを通じて、県内各地の子ども食堂に配布される予定です。






■ 物価高騰のなか、子どもたちの居場所づくりを支援
　子ども食堂は、食事の提供に加え、子どもたちや地域の人々が安心して集える「居場所」として重要な役割を果たしています。一方で、物価高騰や人手不足などにより、運営面での負担は年々大きくなっています。「えがおみらいプロジェクト」では、こうした課題を踏まえ、現場の声を聞きながら、実際に役立つ支援のかたちを模索し、地域と連携した物資支援を行っています。
■ 地元食材を通じた食育と地域交流にも寄与
　今回寄贈された食材は、島原半島をはじめとする県内の農家や事業者の協力を得て集められた、県産米やそうめん・うどんなどの地元食材です。滋味豊かな地産食材を通じて、子どもたちの食育に貢献するとともに、子ども食堂を介した地域交流の場づくりにもつながることが期待されています。
■ 「えがおみらいプロジェクト」とは
　「えがおみらいプロジェクト」（事務局：株式会社長崎国際テレビ、代表取締役社長・川畑年弘）は、メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン）、株式会社十八親和銀行（取締役頭取 山川信彦）と連携し、県下の子どもたちの健やかな成長を民間主導で支援する取り組みです。年間を通じて物資支援やイベント、情報発信などを展開するとともに、県の重要施策である子ども施策とも連携し、地域全体で子どもたちを支える仕組みづくりを進めています。
【お問い合わせ先】
長崎国際テレビ株式会社（えがおみらいプロジェクト事務局）
【えがおみらいプロジェクト ホームページ】
https://www.nib.jp/nib_nagasaki/egaomirai/